Без кейворда
よって，JIS C 3651:2004は改正され，この規格に置き換えられた。
Installation methods of heating facilities
a) 可燃性ガス又は引火点40 ℃以下の引火性液体の蒸気が空気中に存在して，危険な濃度とな
JIS C 3005 ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法
JIS C 3102 電気用軟銅線
JIS C 3152 すずめっき軟銅線
JIS G 3132 鋼管用熱間圧延炭素鋼鋼帯
JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯
JIS G 3459 配管用ステンレス鋼鋼管
JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯
JIS H 3300 銅及び銅合金の継目無管
JIS H 4552 ニッケル及びニッケル合金継目無管
JIS K 7127 プラスチック−引張特性の試験方法−第3部：フィルム及びシートの試験条件
JIS K 7161-1 プラスチック−引張特性の求め方−第1部：通則
JIS K 7161-2 プラスチック−引張特性の求め方−第2部：型成形，押出成形及び注型プラスチック
a) 発熱線等に電気を供給する電路の対地電圧は，150 V以下とする。ただし，住宅以外に発熱線等を施
1) 加熱対象物（液体及びその蒸気を含む。）の発火温度（℃）の80 %の温度以下とする。
3) 人の居住する部分に施設するフロアヒーティングの床表面は，45 ℃以下とする。
○：施設できる。 ×：施設できない。 注a) 記号の意味は，次による。
1) 埋設工法 セメントコンクリート，アスファルトコンクリートその他堅ろうで耐熱性がある物の中
2) 隠蔽工法 隠蔽工法にあっては，次のいずれかによって施設する。
3) 露出工法 工作物の表面，地表などに露出して施設する。
2) 保護層の締固めに用いるロードローラは，第2種発熱線を施設する場合は3 t（公称）以下，第3種
発熱線を施設する場合は6 t（公称）以下，第4種発熱線を施設する場合は12 t（公称）以下とする。
a) 発熱線等の相互の間隔は，5 cm以上とする。
a) 発熱線等の表面温度が，80 ℃以下となるようにする。
1.3) 発熱線相互の間隔は，3 cm（箱内に施設する場合は2 cm）以上とする。ただし，発熱線を箱内に
1.4) 発熱線と造営材との離隔距離は，2.5 cm以上とする。
1.5) 発熱線を箱内に施設する場合は，発熱線と箱の構成材との離隔距離は，1 cm以上とする。
1.6) 発熱線の支持点間の距離は，1 m以下とする。ただし，発熱線相互の間隔が6 cm以上の場合は，2
記号の意味は，次による。 〇：該当する。 ×：該当しない。 注a) 公称導体抵抗を表示するもの。
記号の意味は，次による。 〇：該当する。 ×：該当しない。 注a) 公称導体抵抗を表示するもの。
記号の意味は，次による。 〇：該当する。 ×：該当しない。 注a) 公称導体抵抗を表示するもの。
a) 公称導体抵抗を表示するものにあっては，A.5.3 a)によって試験を行ったとき，20 ℃における導体抵
b) 定格消費電力を表示するものにあっては，A.5.3 b)によって試験を行ったとき，消費電力は，定格消費
電力の±10 %（PTC発熱抵抗体を用いた場合は，＋20 %，−10 %）でなければならない。
1) PTC発熱抵抗体以外の材料を用いた発熱線 A.5.4 a) 1)によって試験を行ったとき，発熱抵抗体の
2) PTC発熱抵抗体を用いた発熱線 A.5.4 a) 2)によって試験を行ったとき，発熱抵抗体の温度は，表
b) 発熱シート 発熱シートは，次による。
いた面状発熱体で，かつ，床下以外に施設する第1種発熱シート A.5.4 b) 1)によって試験を行った
外の材料を用いた面状発熱体で，かつ，床下以外に施設する第2種発熱シート A.5.4 b) 2)によって
く） A.5.4 b) 3)によって試験を行ったとき，各部に異常が生じず，さらに，各部の温度は，表A.7
で，かつ，床下以外に施設する発熱シート A.5.4 b) 4)によって試験を行ったとき，各部に異常が生
c) 発熱ボード 発熱ボードは，次による。
1) PTC発熱抵抗体以外の材料を用いた第1種発熱ボード A.5.4 c) 1)によって試験を行ったとき，各
2) PTC発熱抵抗体以外の材料を用いた第2種発熱ボード A.5.4 c) 2)によって試験を行ったとき，各
3) PTC発熱抵抗体を用いた発熱ボード A.5.4 c) 3)によって試験を行ったとき，各部に異常が生じず，
周囲温度は，20 ℃とする。 試料を置く木台の表面温度は，95 ℃以下でなければならない。
周囲温度は，20 ℃とする。 温度の測定は，熱電温度計法とする。
a) 発熱シート 発熱シートは，次による。
タルに埋設し床下に施設する第1種発熱シート，及び面状発熱体以外の第1種発熱シート A.5.7 a)
ート A.5.7 a) 2)によって試験を行ったとき，各部に異常を生じず，かつ，各部の温度は，150 ℃以
く） A.5.7 a) 3)によって試験を行ったとき，各部に異常を生じず，かつ，各部の温度は，150 ℃以
b) 発熱ボード 発熱ボードは，次による。
1) 第1種発熱ボード A.5.7 b) 1)によって試験を行ったとき，各部に異常を生じず，かつ，各部の温度
は，150 ℃以下でなければならない。また，この試験の後における絶縁抵抗値は，0.1 MΩ以上でな
2) 第2種発熱ボード A.5.7 b) 2)によって試験を行ったとき，各部に異常を生じず，かつ，各部の温度
は，150 ℃以下でなければならない。また，この試験の後における絶縁抵抗値は，0.1 MΩ以上でな
a) 発熱線 A.5.10 a)によって試験を行ったとき，導通が切れたときの引張荷重の値は，120 N以上でな
b) 発熱シート及び発熱ボード A.5.10 b)によって試験を行ったとき，各部にひび，割れその他の異常が
ばならない。また，A.5.12 a)にあっては，減少率が30 %以下でなければならない。
また，二つの試料を用いるA.5.13 b)によって試験を行ったとき，試料2はA.5.13 b)の1)〜5)の試験を行
った試料でA.5.13 b) 2)の試験で曲げた部分における電極接続部の電圧降下，及びその他の6か所以上にお
PTC発熱抵抗体を用いた面状発熱体の場合は，A.5.13 c)によって試験を行ったとき，A.5.13 c) 3)のいず
れの温度もA.5.13 c) 2)の温度の＋5 K以下でなければならない。ただし，温度ヒューズ，温度過昇防止装
置として使用する自動スイッチをもたないものはA.5.13 c) 2)の温度は80 ℃以下とする。
PTC発熱抵抗体を用いたもの以外の面状発熱体の場合は，A.5.13 d)によって試験を行ったとき，A.5.13 d)
3)のいずれの抵抗値もA.5.13 d) 2)の抵抗値の95 %以上でなければならない。
a) 構造 構造は，発熱抵抗体を絶縁体で被覆したものであって，通常の使用状態において，電気的，熱
b) 発熱抵抗体 発熱抵抗体は，形状が正しく，均質であり，通常の使用状態における温度範囲内におい
c) 絶縁体 絶縁体は，表A.7に規定する材料で，表A.8に規定する厚さのものでなければならない。
絶縁体の平均厚さは，表A.8の値の90 %以上とし，測定値の最小厚さは，表A.8の値の80 %以上
d) シース 絶縁体の上にシースを施すものにあっては，シースは表A.7に規定する材料で，表A.8に規
シースの平均厚さは，表A.8の値の90 %以上とし，測定値の最小厚さは，表A.8の値の80 %以上
e) 補強層 補強層を施すものにあっては，補強層は絶縁体の上又はシースの上のいずれか適切なところ
a) 導体 導体は，JIS C 3102に規定する軟銅線若しくはJIS C 3152に規定するすずめっき軟銅線，又は
b) 絶縁体 絶縁体は，表A.7に規定する材料で，表A.8に規定する厚さのものでなければならない。
絶縁体の平均厚さは，表A.8の値の90 %以上とし，測定値の最小厚さは，表A.8の値の80 %以上
c) シース 絶縁体の上にシースを施すものにあっては，シースは，表A.7に規定する材料で，かつ，表
シースの平均厚さは，表A.8の値の90 %以上とし，測定値の最小厚さは，表A.8の値の80 %以上
d) 絶縁体とシースとの一括被覆 表A.8に規定するポリエチレン混合物又はビニル混合物で，絶縁体と
クロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物 8以上 300以上
注a) 引張強さ及び伸びの試験方法は，JIS C 3005の箇条4（試験方法）による。ただし，ポリエステル樹脂，ポリカ
ーボネート樹脂，ポリプロピレン樹脂，ポリアミド樹脂及びエポキシ樹脂は，JIS K 7127，JIS K 7161-1及びJIS K 7161-2による。
b) 加熱試験の試験方法は，JIS C 3005による。
c) シースに鋼を使用する場合は，JIS G 3132又はJIS G 3141による。
d) シースにステンレス鋼を使用する場合は，JIS G 3459，JIS G 4304又はJIS G 4305による。
e) シースに銅を使用する場合は，JIS H 3300に規定するりん脱酸銅継目無管又はタフピッチ銅継目無管とする。
f) シースにニッケル銅合金を使用する場合は，JIS H 4552による。
ポリエチレン混合物（架橋したものを含む。） ビニル混合物（耐熱性をもつものを含む。） エチレンプロピレンゴム混合物 スチレン系ブロックコポリマー混合物 ポリウレタンゴム混合物
機械的強度を強化したけい素ゴム混合物 クロロスルホン化ポリエチレンゴム混合物 クロロプレンゴム混合物 天然ゴム混合物
ポリエステル樹脂 ポリカーボネート樹脂 ポリプロピレン樹脂 エポキシ樹脂
b) シースに厚さ0.6 mm以上の鋼又はステンレス鋼を用いた場合は，けい素ゴム混合物の厚さを0.8 mmとするこ
c) シースの上にポリアミド樹脂を0.2 mm以上の厚さで被覆した場合は，シース厚さを0.2 mm減じた値とするこ
d) 絶縁体が外郭を兼ねる場合は，0.8 mm（人が触れるおそれがないものでは，0.5 mm）とすることができる。た
外観は，JIS C 3005の4.1（外観）による。
構造は，JIS C 3005の4.3（構造）による。
な方法［JIS C 2525（金属抵抗材料の導体抵抗及び体積抵抗率試験方法）を参照］で導体抵抗を測定
する。さらに，発熱線にあっては，20 ℃のときの線長1 kmに対する値に換算する。
1) PTC発熱抵抗体以外の材料を用いた発熱線 完成品から適切な長さの試料をとり，常温で空中に取
2) PTC発熱抵抗体を用いた発熱線 完成品から適切な長さの試料をとり，製造業者が表示する用途の
b) 発熱シート 発熱シートは，次による。
外の材料を用いた面状発熱体で，かつ，床下以外に施設する第2種発熱シート 試料を厚さが10 mm
3.1) 木材の枠の中に据え付けるための発熱シートは，図A.1 a)に示すような試験用構造物に施工する。
面積4 m2以上，短径が2 m以上のエリアに三つ以上の発熱シートを置き，試験用の発熱シートは中
3.2) 試験用構造物は下面から0.1 m以上，上面から1.5 m以上の自由な空間をとる。試験用構造物は，
3.3) 約1.25 m2K/Wの熱抵抗をもつ熱絶縁材の片は，図A.1 a)及び図A.1 b)に示す発熱シートを横切る床
c) 発熱ボード 発熱ボードは，次による。
1) PTC発熱抵抗体以外の材料を用いた第1種発熱ボード 試料を水中に入れ，自動温度調節器（温度
2) PTC発熱抵抗体以外の材料を用いた第2種発熱ボード 試料を厚さが10 mm以上の表面が平らな
3) PTC発熱抵抗体を用いた発熱ボード 完成品から抜き取った試料を，製造業者が表示する用途の使
50 mm×200 mmの木材の枠
50 mm×200 mmの木材の枠
10 合板 11 追加の材料 12 追加の電気絶縁 13 グリッド 14 追加の層 注記 8，9，11，12及び14は設計上
a) 水中耐電圧試験 発熱線，第1種発熱シート及び第1種発熱ボードは，常温であらかじめ接地された
この値を保持する。ただし，発熱線の受渡検査では，この試験の代わりに，JIS C 3005の4.6 c)（スパ
ーク）によって交流電圧7 500 Vを0.15秒間加えるスパーク耐電圧試験を行ってもよい。
b) 空中耐電圧試験 第2種発熱シート及び第2種発熱ボードは，常温で発熱抵抗体と地絡するおそれが
a) 発熱線，第1種発熱シート及び第1種発熱ボード 接地放電した後，発熱抵抗体及び水若しくはシー
b) 第2種発熱シート及び第2種発熱ボード 発熱抵抗体と地絡するおそれがある非充電金属部との間の
a) 発熱シート 発熱シートは，次による。
ート 完成品を厚さ10 mm以上の表面が平らな木台の上に置き，厚さが約50 mmの綿ふとんで覆
く） A.5.4 b) 3)の試験方法において，定格周波数に等しい周波数の定格電圧に等しい電圧を各部の
温度を測定する。ただし，A.5.4 b) 3.3)の熱抵抗“約1.25 m2K/W”は“約1.45 m2K/W”と読み替え
b) 発熱ボード 発熱ボードは，次による。
1) 第1種発熱ボード 完成品を厚さ10 mm以上の表面が平らな木台の上に置き，自動温度調節器（温
2) 第2種発熱ボード 完成品を厚さ10 mm以上の表面が平らな木台の上に置き，厚さが約50 mmの
a) 発熱線 完成品から適切な長さの試料をとり，図A.2 a)に示すように，試料を表面が平らな鋼板台上
b) 発熱シート及び発熱ボード 完成品から抜き取った試料を，図A.2 b)に示すように，表面が平らな鋼
板台上に置き，その上に両端部を丸くした直径6 mm，長さ100 mmの鋼棒を台と平行に載せ，鋼棒に
a) 発熱線 完成品から適切な長さの試料をとり，これを図A.3 a)に示すように耐衝撃試験装置の平らな
注記 ここで適切な長さとは，耐衝撃試験後に行うA.5.5 a)の水中耐電圧試験を行うことが可能な長
b) 発熱シート及び発熱ボード 完成品から抜き取った試料を図A.3 b)に示すように耐衝撃試験装置の平
a) 発熱線 完成品から適切な長さの試料をとり，引張試験機に，発熱抵抗体，絶縁体，及びシースをも
グ間の試料の長さは100 mm〜200 mm，引張速度は毎分約50 mmとし，試験中連続して試料の両端の
注記 ここで適切な長さとは，ジグ間の試料長さ100 mm〜200 mmに，ジグが試料を固定するのに
b) 発熱シート及び発熱ボード 完成品から抜き取った試料の接続用電線の引出し方向に，真っすぐに接
a) 発熱線 完成品から適切な長さの試料をとり，常温で図A.4に示す曲げ試験装置の表A.12に規定する
注記 ここで適切な長さとは，曲げ試験後に行うA.5.5 a)の水中耐電圧試験を行うことが可能な長さ
c) b)以外の発熱シート 完成品から抜き取った試料を，常温で図A.4に示す曲げ試験装置の表A.12に規
種発熱シートはA.5.5 a)に規定する水中耐電圧試験を行い，第2種発熱シートはA.5.5 b)に規定する空
a) 耐加熱試験 完成品から適切な長さの試料をとり，JIS C 3005の4.23.4（試験方法）による加熱時間
3) その後，JIS C 3005の4.6 a)（水中）による耐電圧試験を行い，導体に導通があることを確認する。
4) 試料形状は，JIS C 3005の4.23.1（試験片の作製）による。
5) 試験の方法は，JIS C 3005の4.23.4（試験方法）による。加熱変形試験の厚さの測定方法を，図A.6
t：絶縁体又はシースの厚さ d'：導体径又は丸棒径 d：絶縁体又はシース外径
b) 耐荷重試験 完成品から適切な長さの試料をとり，JIS C 3005の4.23.4による加熱時間で，次の条件
2) その後，JIS C 3005の4.6 a)による耐電圧試験を行う。また，導体に導通があることを確認する。
3) 試料形状については，JIS C 3005の4.23.1を参照する。
a) 試料を，50 cmを僅かに超える長さに加工し，次の1)〜3)に示す手順を400回行ったとき，各部の異
1) 20 ℃±2 ℃の周囲温度で，定格電流を流し，電源電線及び相互接続電線の接続部における電圧降下
2) 周囲温度20 ℃±2 ℃において定格電流を流すことができる電圧を印加し，周囲温度を20分間で
3) 2)の後，周囲温度を20 分間で約30 ℃に下げ，その状態を10分間保持する。
4) その後，20 ℃±2 ℃の周囲温度で，定格電流を流し，電源電線及び相互接続電線の接続部における
2) 試料を厚さ100 mmで，試料の幅を完全にカバーする指定された寸法の2枚の板の間に保持する。
板の端の一組を50 mmの半径で丸める。組立部品は−5 ℃又は施工説明書に示される最低周囲温度
3) 試料を，相対湿度が（80±5）%，周囲温度が40 ℃±2 ℃の状態に置き，試料に定格電圧に等しい
4) a) 1)〜a) 3)に示す手順を，2 000回行う。
5) 試料を水平に置き，定格電圧に等しい電圧を加え，発熱体の電極の内側から5 mmの位置に，45°
1) 試料をA.5.4 b) 3)の状態に置く。
3) その後，4 500時間経過するまで，72時間以下の間隔で外郭の温度を測定する。
1) 試料をA.5.4 b) 3)の最高温度より5 K高い温度に置く。
3) その後3 000時間経過するまで，72時間以下の間隔で抵抗値を測定する。
注記 5 K高い温度に置くとは，恒温槽などの周囲温度が一定になるような環境下で試料を最高
b) 発熱シート及び発熱ボード 発熱シート及び発熱ボードは，次による。