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Method of making and curing concrete specimens
この規格は，コンクリートの圧縮強度試験（JIS A 1108），曲げ強度試験（JIS A 1106）及び割裂引張強度
試験（JIS A 1113）のための供試体の作り方について規定する。
ISO 1920-3:2004，Testing of concrete−Part 3: Making and curing test specimens（MOD）
なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”
JIS A 0203 コンクリート用語
JIS A 1106 コンクリートの曲げ強度試験方法
JIS A 1108 コンクリートの圧縮強度試験方法
JIS A 1113 コンクリートの割裂引張強度試験方法
JIS A 1115 フレッシュコンクリートの試料採取方法
JIS A 1138 試験室におけるコンクリートの作り方
JIS A 8610 建設用機械及び装置−コンクリート内部振動機
JIS A 8611 建設用機械及び装置−コンクリート外部振動機
この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0203によるほか，次による。
コンクリート試料を試験室で作る場合は，JIS A 1138による。
その採取方法は，JIS A 1115による。
以上とする。供試体の直径の標準は，100 mm，125 mm，150 mmとする。
注記 粗骨材の最大寸法が40 mmを超える場合には，40 mmの網ふるいでふるって40 mmを超える
粒を除去した試料を使用し，直径150 mmの供試体を用いることがある。ここで，40 mmの網
ふるいとは，JIS Z 8801-1に規定する公称目開き37.5 mmの網ふるいのことをいう。
注1) 試験の目的によっては，精度の確認された型枠を使用する場合，5.5 a)〜d)，6.4 a)〜c) 及び
e) 突き棒を用いて締め固める場合，突き棒は，先端を半球状とした直径16 mm，長さ約500〜600 mmの
内部振動機によって締め固める場合，振動機はJIS A 8610による。振動機の棒径は，供試体の最小寸
注2) 直径100 mmの供試体の場合，棒径28 mmを用いてもよい。
g) 振動台式振動機によって締め固める場合，振動機はJIS A 8611による。
a) 突き棒を用いる場合 各層は少なくとも1 000 mm2に1回の割合で突くものとし，すぐ下の層まで突
b) 内部振動機を用いる場合 内部振動機は，コンクリート中に鉛直に挿入する。最下層を締め固める場
c) 振動台式振動機を用いる場合 型枠は振動台に取り付けるか，強固に押し当てる。振動締固めは，大
c) キャッピング層の厚さは，供試体直径の2 %を超えてはならない。
供試体打込み時に硬化後の平面度3) が2 mm以内になるように仕上げなければならない。この供試体を
強度試験に適用する場合には，JIS A 1108の附属書A（アンボンドキャッピング）による。
a) 供試体の寸法の許容差は，直径で0.5 %以内，高さで5 %以内とする。
b) 供試体の載荷面の平面度3) は，直径の0.05 %以内とする。ただし，JIS A 1108の附属書Aによる場合
c) 供試体の載荷面（上面）と底面との平行度4) は，1 mm以内とする。
− 直径100 mm×高さ200 mmの供試体で角度の許容差を満たす距離（隙間）は，1.745 mm
− 直径125 mm×高さ250 mmの供試体で角度の許容差を満たす距離（隙間）は，2.181 mm
− 直径150 mm×高さ300 mmの供試体で角度の許容差を満たす距離（隙間）は，2.617 mm
供試体は，断面が正方形の角柱体とし，その一辺の長さは，粗骨材の最大寸法の4倍以上5) かつ100 mm
供試体の標準断面寸法は，100 mm×100 mm又は150 mm×150 mmである。
注記 粗骨材の最大寸法が40 mmを超える場合には，40 mmの網ふるいでふるって，40 mmを超える
粒を除去した試料を使用し，断面150 mm×150 mmの供試体とすることがある。
注5) 粗骨材の最大寸法が40 mmの場合，一辺の長さを150 mmとしてもよい。
a) 突き棒を用いる場合 突き棒を用いて打ち込む場合は，5.3.2 a) に加えて，木づち（槌）で軽くたた
b) 内部振動機を用いる場合 内部振動機を用いて打ち込む場合は，5.3.2 b) に加えて，木づち（槌）で
c) 振動台式振動機を用いる場合 振動台式振動機を用いて打ち込む場合は，5.3.2 c) による。
a) 供試体の寸法の許容差は，幅6) で1 %以内，高さ6) で2 %以内，長さで5 %以内とする。
b) 供試体の載荷線及び支持線に当たる箇所の直線度7) は，幅の±0.1 %以内とする。
c) 供試体の側面と底面との間の角度8) は，90±0.5°とする。
− 断面寸法100 mm×100 mm供試体で角度の許容差を満たす距離（隙間）は，0.872 mm以
− 断面寸法150 mm×150 mm供試体で角度の許容差を満たす距離（隙間）は，1.308 mm以
注a) 粗骨材最大寸法が40 mmの場合，直径を150 mmとしてもよい。
a) 供試体の寸法の許容差は，直径で0.5 %以内とする。
b) 母線9) の直線度10) は，直径の0.1 %以内とする。
b) 供試体の養生温度は，20±2 ℃とする。ただし，試験の目的によって特に定めた条件のある場合には，
注12) 20±2 ℃以外の温度で養生する場合は，養生中の温度を記録しておく。
13) 供試体を湿潤状態に保つには，水中又は湿潤な雰囲気中（相対湿度95 %以上）に置くとよい。
2) 水セメント比を27〜30 %とし，使用する約2時間前に練り混ぜ，水を加えずに練り直して用い
3) 水セメント比を27〜30 %とし，アルミニウム粉末・混和材料を添加し，自由膨張量が10〜12 %
合物を130〜145 ℃ 5) に加熱し，磨き鋼板の上に広げ，供試体を一様に押し付ける。硫黄を
注記2 コンクリートの圧縮強度が30 N/mm2以下と予想される場合には，硬質せっこう又は硬質せっ
ーストと同じ配合で作った40 mm×40 mm×160 mmのはり供試体の折片の圧縮強度が30
参考文献 JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい
JIS A 1132:2020 コンクリートの強度試験用供試体の作り方
ISO 1920-3:2004，Testing of concrete−Part 3: Making and curing test specimens
A 1138による。 ・その他の場所で採取する場合は，JIS A 1115による。
圧縮強度試験用供試体 ・直径の2倍の高さをもつ円柱形で，直径は粗骨材の最大寸法の3倍以上かつ100 mm以上。 ・粗骨材の最大寸法が40 mmを超える場合には，40 mmの網ふるいでふるって直径150 mmの供試体を用いてもよい。
3倍以上かつ100 mm以上。 ・ISO規格：一辺又は直径は粗骨材最大寸法の4倍以上。
・立方体供試体は円柱と比べて20〜30 %も強度が大きくなり，他への影響が極めて大きいので不採用とする。 ・直径は，粗骨材最大寸法の3倍と4倍での強度が大きく変わらないので3倍以上のままとする。
型枠 ・非吸水性でセメントに侵されない材料で漏水のないこと。 ・型枠内面には鉱物性の油又は非反応性剝離剤を薄く塗る。 ・定期的に精度確認が行われており，所定の供試体の精度が得られるものとする。精度の確認された型枠を用いて供試体を作製した場合，試験の目的によっては供試体寸法及び各精度の測定は省略できる。
突き棒 ・先端を半球状とした直径16 mm。 ・長さ約500〜600 mmの丸鋼とする。
突き棒 ・先端を半球状とした直径16±1 mm，長さ約600±5 mmの丸棒。
内部振動機 ・JIS A 8610に規定するもの。 ・棒径は供試体の最小寸法の1/4以下，ただし，φ100 mmの場合は，棒径28 mm使用可。
内部振動機 ・振動数が120 Hz。 ・直径は供試体最小寸法の1/4以下。
テーブルバイブレータ ・振動数が40 Hz。
圧縮強度試験用供試体 （突き棒を用いる場合） ・2層以上のほぼ等しい層に分けて詰める。
下。 ・各層は1 000 mm2ごとに少なくとも1回突き，すぐ下の層まで突き棒が届くようにする。 ・材料分離のおそれがある場合は，突き数を減らす。 ・突き終わった後，型枠側面を木づち（槌）で，軽くたたく等して，突き棒によってできた穴をなくなるようにする。 （内部振動機を用いる場合） ・型枠底面から約20 mm上方まで突き入れる。
き棒を用いる場合） ・各層は少なくとも25回（直径150 mmの場合）突き，下側の層まで突き棒が届くようにする。
各層の厚さは， ・JIS：160 mm以下 ・ISO規格：100 mm以下
大きな骨材をモルタル層が覆うまで振動させる。 ・層に分けて締め固める場合は，すぐ下の層に20 mm程度差し込むようにする。 （振動台式振動機を用いる場合）
各供試体共通 ・型枠の上端より上方のコンクリートは取り除き，表面を注意深くならす。 ・圧縮試験用供試体でキャッピングを行う場合は，コンクリート上面が，型枠頂面から僅かに下になるようにする。
JIS A 1108の附属書Aによる。
圧縮強度試験用供試体 ・寸法許容差は，直径で0.5 %以内，高さで5 %以内。 ・載荷面の平面度は，直径の0.05 %以内。ただし，JIS A 1108の附属書Aによる場合の上面は除く。
高さで±5 % ・載荷面の平面度は，±0.000 5
90±0.5°以内 ・ISO規格：供試体下端における鉛直基準線と上端の間隔は，±0.5 mm以内（90±0.14°以内）
・載荷面と底面との平行度は，1 mm以内。 ・載荷面と母線との角度は90±0.5°（円柱）。
・平行度1.0 mm以下，直角度±0.5 mm，直線度±0.5 mm
断面の一辺は粗骨材の最大寸法の4倍以上かつ100 mm以上。 ・粗骨材の最大寸法が40 mmの場合は，一辺の長さを150 mmとしてもよい。 ・長さは，一辺の3倍より80 mm以上長いこと。 ・粗骨材の最大寸法が40 mmを超える場合には，40 mmの網ふるいでふるって一辺150 mmの供試体とすることがある。
曲げ載荷試験用供試体 ・断面正方形の角柱で，断面の一辺は100，150，200，250，300 mm。
mm以上長いこと。 ・ISO規格：長さは一辺の3.5倍以上。 ・JISには粗骨材の最大寸法が40 mmの場合，一辺の長さを150 mmとしてもよい規定あり。
曲げ強度試験用供試体 （突き棒を用いる場合） 突き棒を用いて打ち込む場合は，5.3.2 a) に加えて，木づち（槌）で軽くたたく等する前に，金属製のへら又は類似の器具で型枠の側面及び端面に沿ってスペーディングを行う。
（内部振動機を用いる場合） ・内部振動機を用いて打ち込む場合は，5.3.2 b) に加えて，木づち（槌）で軽くたたく等する前に，金属製のへら又は類似の器具で型枠の側面及び端面に沿ってスペーディングを行う。 （振動台式振動機を用いる場合） ・圧縮強度試験用と同じ。
は，幅で1 %以内，高さで2 %以内，長さで5 %以内とする。
曲げ載荷試験用供試体 ・寸法許容差は，幅・高さで±0.5 %長さで±5 %
直角度±0.5 mm，直線度±0.2 mm
曲げ強度試験用供試体 ・JIS：高さの寸法許容差は2 %以内，側面及び底面の角度は90±0.5°以内。 ・ISO規格：高さの寸法許容差は0.5 %以内，隣接した面の直角度は±0.5 mm以内。
割裂引張強度試験用供試体 ・円柱形で，直径は粗骨材の最大寸法の4倍以上かつ100 mm以上。粗骨材最大寸法が40 mmの場合，直径を150 mmとしてもよい。 ・長さは直径から直径の2倍までの範囲。
割裂引張強度用供試体 ・立方形，円柱 ・寸法は上記のとおり。
割裂引張強度試験用供試体 ・JIS：直径の1〜2倍の高さをもつ円柱。 ・ISO規格：直径の2倍の高さをもつ円柱，又は立方体。
割裂引張強度試験用供試体 ・寸法許容差は，直径で0.5 %以内。
割裂引張強度試験用供試体 ・JIS：母線の直線度は0.1 %以内
・直線度±0.2 mm，他は圧縮度強度試験用円柱供試体と同じ ・精度の確認された型枠を用いて供試体を作る場合には，供試体の許容差の測定は省略してもよい。ただし，寸法は測定する。
・養生温度は20±5 ℃（暑い気候の国では25±5 ℃）とする。
・型枠取外し後，試験まで水中又は湿潤な雰囲気（相対湿度≧95 % 20±2 ℃）中に置き，湿潤に保つ。
次の事項について行う。 a) 必ず報告する事項
2) コンクリートの配合 3) 供試体の作製時の気
4) 供試体の作製日時 5) 養生方法及び養生温
（1）作製の日時 （2）コンクリート試料の識別 （3）供試体の使用目的 （4）締固めの方法 （5）充塡用枠使用の有無 （6）養生方法 （7）運搬の方法
1) 供試体の識別番号 2) 試験の目的 3) 使用材料の種類及び
− 一致 ················ 技術的差異がない。 − 削除 ················ 国際規格の規定項目又は規定内容を削除している。 − 追加 ················ 国際規格にない規定項目又は規定内容を追加している。 − 変更 ················ 国際規格の規定内容を変更している。
現行規格（JIS A 1132:2020）
旧規格（JIS A 1132:2014）
a) 突き棒を用いる場合 各層は少なくとも1 000 mm2
各層は少なくとも1 000 mm2に1回の割合で突くも
b) 内部振動機を用いる場合 内部振動機は，コンクリ
ート中に鉛直に挿入する。最下層を締め固める場合は，型枠底面から約20 mm上方の深さまで突き入れる。最下層以外を締め固める場合は，すぐ下の層に20 mm程度差し込むようにする。
下層を締め固める場合は，型枠底面から約20 mm上方までの深さまで突き入れる。最下層以外を締め固める場合は，すぐ下の層に20 mm程度差し込むようにする。
現行規格（JIS A 1132:2020）
旧規格（JIS A 1132:2014）
a) 供試体の寸法の許容差は，直径で0.5 %以内，高さ
b) 供試体の載荷面の平面度3) は，直径の0.05 %以内と
する。ただし，JIS A 1108の附属書Aによる場合の上面は除く。
c) 供試体の載荷面（上面）と底面との平行度4) は，1
a) 供試体の寸法の許容差は，直径で0.5 %以内，高
b) 供試体の載荷面の平面度は，直径の0.05 %以内と
する。ただし，JIS A 1108の附属書1による場合の上面は除く。
作る場合には，a)，b) 及びc) に示した各項目の測定は省略してもよい。
a) 突き棒を用いる場合 突き棒を用いて打ち込む場
合は，5.3.2 a) に加えて，木づち（槌）で軽くたたく等する前に，金属製のへら又は類似の器具で型枠の側面及び端面に沿ってスペーディングを行う。
b) 内部振動機を用いる場合 内部振動機を用いて打
ち込む場合は，5.3.2 b) に加えて，木づち（槌）で軽くたたく等する前に，金属製のへら又は類似の器具で型枠の側面及び端面に沿ってスペーディングを行う。
現行規格（JIS A 1132:2020）
旧規格（JIS A 1132:2014）
a) 供試体の寸法の許容差は，幅6) で1 %以内，高さ6)
で2 %以内，長さで5 %以内とする。
c) 供試体の側面と底面との間の角度8) は，90±0.5°
a) 供試体の寸法の許容差は，断面の幅4) で0.5 %以
内，断面の高さ4) で2 %以内，長さで5 %以内とする。
c) 供試体の側面5) と底面5) との間の角度は，90±
各機関における供試体の精度についての現状を考慮し，さらに，曲げ強度試験結果に及ぼす影響を考慮した上で，断面の幅の許容差を0.5 %から1.0 %に改正した。 載荷面の平面度測定は，現実的ではないため，載荷線及び支持線の直線度を幅の±0.1 %以内と改正した。
粗骨材最大寸法が40 mmの場合，直径が160 mmとなり，対応する型枠が入手困難であること及び一般に保有していないことが多いことから，引張強度試験結果に及ぼす影響がないことを確認した上で直径150 mmの寸法でもよい旨を追記した。
粗骨材最大寸法が40 mmの場合，直径を150 mm