中国依存の電池市場に風穴を開けるか…1.3兆円市場ナトリウム電池と日本勢の勝算
●この記事のポイント リチウムやコバルトなど重要鉱物のサプライチェーンを中国が握る中、日本の電池産業が次の一手として注目するのが「ナトリウムイオン電池（SIB）」だ。富士経済は2045年に市場規模1.3兆円と予測。アルミ箔を用いることで材料コストを3～4割削減でき、マイナス40度でも動作する安全性の高さが強みとなる。CATLやBYDが量産・全固体化を急ぐ一方、エレコムはモバイル分野、日本電気硝子は全固体ナトリウム電池で極限環境市場を狙う。資源依存からの脱却とGX戦略の中核を担う次世代電池の行方を分析する。
- 「食塩」が電池になる日：低コストと安全性の衝撃
- 中国勢の猛追：CATLとBYDの全方位戦略
- 日本勢の戦略：安全と極限性能で勝負
- 「リチウム依存」からの卒業は可能か
- ナトリウムは“補完”か“主役”か
「食塩」が電池になる日：低コストと安全性の衝撃
極寒耐性：マイナス40度環境でも動作可能とされ、寒冷地でのEV性能低下を抑制。 高い安全性：作動電圧が比較的低く、熱暴走リスクが小さい。輸送時に低電圧状態にできる設計も可能とされる。
中国勢の猛追：CATLとBYDの全方位戦略
日本勢の戦略：安全と極限性能で勝負
エレコム：消費者向け「安全」の訴求
日本電気硝子：極限環境を制する
「リチウム依存」からの卒業は可能か
ナトリウムは“補完”か“主役”か
公開：2026.02.17 05:55企業ニュース
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